引っ越しお役立ちリンク集

引っ越しお役立ちリンク集

引越しが決まったら、市区町村以外にも、電力会社、ガス会社、水道局、電話会社、
携帯会社、銀行などなど、多くの関係先に住所変更手続きが必要になります。

 

できれば引っ越しの一ヶ月前には確認しておきたいものです。

 

このページでは、生活に関係する企業の住所変更手続方法について、
明記されたページをご紹介しています。

電気の引っ越し手続き

ガスの引っ越し手続き

ガス会社に関しては、事業所が多数ありますので、
日本ガス協会の「日本のガス事業者リンク」ページより、ご利用のガス会社へお入りください。

 

日本ガス協会 → 「日本のガス事業者リンク」ページ

電話の引っ越し手続き

水道の引っ越し手続き

水道事業に関しては、事業所が多数あるため掲載していませんので、
お手持ちの水道料金明細書、水道量検針票をご覧になり問い合わせ先を確認してください。
または、お住まいの市区町村へお問い合わされるとよいかと思います。

郵便の引っ越し手続き

郵便には旧住所の郵便物を、新住所に転送してくれるサービスがあります。
引っ越しが決まったら、近くの日本郵便の支店か郵便局で、転居届けをもらい、
必要事項を書いて提出すれば、引っ越してから一年間は新しい住所へ転送してくれます。
転居届けをポストに投函することもできますし、インターネットでも手続きはできます。

転居届け提出の際に必要な物(窓口提出の場合)

 

<本人確認用>
【個人の場合】
 本人(提出者)の運転免許証、各種健康保険証など。
【会社・団体の場合】
 社員証、各種健康保険証など窓口へ来る人と会社、団体等との関係が分かるもの
 (転居届の「届出人氏名印」欄には、代表者の氏名の記入および押印となります。)

 

<旧住所の記載内容の確認用>
 転居者の旧住所が確認できる運転免許証、パスポート、住民基本台帳カード
 又は住民票等、官公庁が発行した住所の記載があるもの。
詳しくは日本郵便の転居届けに関するページへ

転居届け提出の際に必要な物(インターネットの場合)
・E-Mailアドレス(携帯のメールは不可)。
・携帯電話(PHS以外)。
詳しくは日本郵便のe転居のページへ

転居届けをポストに投函した場合
転居届受付後、次の方法により転居の事実確認がある場合があります。
・郵便事業株式会社社員による現地訪問
・転居者がご不在の場合、同居人等への転居者の転居の事実確認
・旧住所あて確認書の送付
詳しくは日本郵便の転居届けをポストに投函した場合のページへ

NHKの引っ越し手続き

テレビを利用している場合、NHKの引越し手続きも必要になります。
契約を新住所にする手続き、それから支払い方法の変更も一緒にできます。

 

基本的に世帯全体の引っ越しの場合に必要ですが、
就職や進学、結婚などで、現在の世帯から独立する場合は、
独立先でテレビを利用する場合、新規契約ということになります。

 

NHKの引っ越し手続きは、インターネットでもできます。
もちろん電話でも手続きは可能です。
詳しくはNHKの放送受信料・住所変更のお手続きページへ

 

海外への引っ越し専門業者

個人向けの低料金海外引越しに特化した国際航空・海上輸送の会社です。
1995年の創業以来8000件以上の海外引っ越しを手掛けています。